はじめに
「王敬祥関係文書」と称される史料は、神戸華僑王敬祥が生前に受け取った書簡、発した書簡の写しや、公文書、文章の原稿などを中心とする史料の総称で、計176点がある。その多くは民国初期(1912年1月-1915年5月)のもので、辛亥革命期から中華革命党期までの神戸華僑社会の政治活動と中華革命党の活動を反映した一次史料として注目されている。とりわけ、王敬祥の手を経由したものは、数奇な運命をたどり、他の資料では知ることのできない内容が含まれている(王柏林「「王敬祥関係文書」について」) 。
王敬祥(おう けいしょう,WANG Jingxiang)(1872年1月-1922年6月)、本籍は福建省同安県金門島山后郷。父王明玉(孝匣、国珍)は清同治年間、長崎で貿易を営み、商社「復興号」を大阪、神戸で設立した。明玉には嗣子がいなかったため、甥の敬祥を養子として育てあげた。敬祥は家業を継いで発展させ、1910年からは、横浜正金銀行神戸支店の主として中国人顧客を対象とした為替仲買人を勤める一方、神阪中華会館理事長、神戸華僑同文学校(現在の神戸中華同文学校)の副董事長、神戸八閩公所(現在の福建会館)の会長など神戸華僑の重鎮のひとりとして活躍した。
1911年辛亥革命が勃発すると、王敬祥などはこれに呼応し、神戸で中華民国僑商統一聯合会を結成し、その会長に就任し、募金や義勇隊の組織などの革命政府支援の活動を行った。中華民国南京臨時政府設立の直後、王敬祥は1912年2月から3月にかけて、上海、南京で孫文、黄興、宋教仁、陳其美などと会い、上海では臨時政府の軍隊に軍需品を供給する興業貿易株式会社の設立に奔走した (「王敬祥等創辦興業貿易株式会社呈」『中華民国史档案資料匯編』第2輯,273-277頁)。神戸での国民党の組織づくりについても、孫文などから相談を受けた(0151)。その後、国民党(1912年8月結成)神戸交通部副部長、中華革命党(1914年7月結成)神戸大阪支部長を歴任した。
文書の解読にあたって、近年追い風となる二つの成果が現れた。一つは中華会館編『落地生根――神戸華僑と神阪中華会館の百年』(研文出版,2000年2月)の刊行である。史料の喪失などの困難を乗りこえて完成されたこの著作は、神戸華僑の150年あまりの歴史を語る上で欠かせない。もう一つは久保田文次編『萱野長知・孫文関係史料集』(高知市民図書館,2001年3月)の刊行である。中華革命党の活動に直接参加した萱野長知の手による史料が翻刻され、「王敬祥関係文書」を解読する上で見るべき史料が収められている。
以下、この「王敬祥関係文書」を手がかりとして、(Ⅰ)辛亥革命期の神戸華僑の政治活動および国民党神戸交通部の基本状況、(Ⅱ)中華革命党が計画した福建での武装蜂起について検討していく。
神戸華僑の革命への支援
辛亥革命以前、神戸華僑が個人的に革命派と接触していたことはあったが、神戸華僑の中に革命組織は作られていなかった。武昌蜂起後、神戸華僑幾度の協議を行い、1911年11月26日に神阪中華会館で中華商務総会の機能を拡大して中華民国僑商統一聯合会を結成した。中華民国僑商統一聯合会はすでにあった中華会館、中華商務総会、各地縁団体(広業公所、福建公所、三江会館)に代わって、中国各地の軍政府との連絡窓口となった(松本武彦「中華民国僑商統一連[聯]合会の成立と性格」)。この間、中華民国僑商統一聯合会は義捐金を募るほか、集会を開き日本政府に対して早急に中華民国政府を正式承認するよう要請した。また、中国国内の「慶祝民国統一大典」に呼応して、神戸で提灯行列や演説会などを催した(陳徳仁・安井三吉『孫文と神戸(補訂版)』134-142頁)。そして、中国国内の革命戦列に加入するために神戸義勇軍を結成し、横浜華僑が結成した横浜決死隊と合流して旅日華僑敢死隊を結成した(松本武彦「辛亥革命時期の在日華僑敢死隊について」)。
１．募金活動
武昌蜂起後、中国各地の軍政府および1912年元旦に設立した中華民国臨時政府は、公文書を神戸華僑に寄せて資金援助を求めた。たとえば11月3日、上海の革命党員が蜂起し、11月7日、滬(上海)軍都督府が設立され、陳其美が都督に、伍廷芳が外交総長に就任した。12月、陳其美は中華民国僑商統一聯合会長王敬祥にあてて、上海の清朝政府の在庫金を報告し、資金援助を要請している (0110)。滬軍政府は伍廷芳、温宗尭(外交副長)の名義で(0033)、また、軍械科の名義で資金援助を要請している(0032)。そのほか、鄂(湖北)軍政府駐滬国民義捐局(0111)や浙(浙江)軍政府財政部長高爾登も資金援助を求めている(0106)。これらの要請に対して、神戸華僑は中華民国僑商統一聯合会の募金活動を通じて、革命政府に資金支援を行った。現在その金額を完全には確認できないが、「王敬祥関係文書」に残された帳簿によると3700円以上であると考えられる(0028)。さらに、1912年2月17日、中華民国僑商統一聯合会の庶務員黄卓山が南京に赴く際、募金で得た11000元を軍用資金として持参したことが外務省記録から確認できる。孫文は神戸華僑の支援に対して謝意を表明し (0112)、臨時政府財政部に対して王敬祥などが取り扱った募金の帳簿を保存するように命じた(「大総統令財政部将僑商統一聯合会王敬祥等募捐清冊存案文」『臨時政府公報』第39号,1912年3月15日)。臨時政府が解散する前に、この募金の帳簿は中華民国僑商統一聯合会に回送された(0125)。現在この帳簿は確認されておらず、今後の発見と研究を待ちたい。
２．「興業貿易株式会社」設立計画
王敬祥は1912年2月20日に神戸を発ち、上海で中国同盟会の主要会員や中華民国臨時政府の高官と接触し、武器弾薬、軍需物資の専売を営む「興業貿易株式会社」の設立に奔走した。3月7日、王敬祥は「興業貿易株式会社」設立の申請書や会社定款案などを、上海にいた神戸華僑馬聘三(1870年-?年)と連名で、臨時政府の大総統、陸軍、海軍、実業、外交の各部に提出した。定款案によると、「興業貿易株式会社」は中国各地だけでなく、東京やベルリンなどにも支店を設け、武器弾薬の調達を計画している。その準備の一端を窺える史料として、日本人足立栄助からの武器売買に関する覚書がある(0005)。孫文は臨時政府財政部に対し、王敬祥たちの申請を受理するように命じた(「大総統令実業部審定僑商統一聯合会王敬祥等呈請擬辦興業貿易会社文」『臨時政府公報』第40号,1912年3月16日)。しかし、臨時政府の解散、株主の募集の不調、そして3月29日に王敬祥が神戸に戻り中華民国僑商統一聯合会の解散に着手したこと、さらに王敬祥自身が病に倒れたり、母親を亡くしたりしたことが原因で (0151)、会社設立はそれ以上進められなかったようである。
３．中華銀行への協力
中華銀行は、滬軍政府の財政難を解決するために、1911年11月21日上海で設立された。軍用資金の募集、軍事公債の発行のほか、一時期は中央銀行の役割も担った。中華銀行は設立当初から、資金徴集のために要員を東南アジアや日本に派遣し、華僑に株の購入を勧めてきた。当時、『神戸又新日報』がこの動きに注目し、中華銀行の募金要員の来神について、「過日上海より創立員[募金要員のこと――引用者注]の渡来する有りて神戸居留清国人は過日中華会館にて協議せるが今や該委員は横浜に赴き勧誘中にて帰神次第当地の応募額を定むる手筈にて同応募事務は中華民国僑商統一聯合会事務所にて扱ふを定り居れりと云ふ」と報じた (「中華銀行成立」1911年12月4日付)。中華民国僑商統一聯合会は、中華銀行の募金活動を中華民国僑商統一聯合会の章程に組み入れた。外務省記録に収められたその章程によると、「中国は武昌蜂起より金融機関が長く停滞してしまっている。いまや現在民国の軍政府は中華銀行を設立している。わが僑商はみな中華銀行を維持するのに力を尽くさねばならず、そうすることによって商業の困難を解消しなければならない」とある。1912年1月10日、中華銀行董事会(理事会)が設立し、同年7月26日、孫文が総董(理事長)の就任を受諾した(0071)。その後、孫文は王敬祥の姪王奕友などを「特派員」として東南アジアに派遣し、華僑に株の購入を勧めることを命じた(0092)。中華銀行董事会も王敬祥に、日本華僑に株の購入を勧める総責任者に就任するように要請した(0089)。1913年2月、中華銀行は完全民営の中華商業儲蓄銀行に改組し、商業貯蓄専門の銀行になった。中華商業儲蓄銀行と神戸華僑との関わりについては不明である。
４．中国紅十字会日本分会の設立
1904年に設立した大清紅十字会は、武昌蜂起の際、清朝軍、革命軍双方の傷兵を救助し、大いに活躍したという。王敬祥などの唱導によって、神戸華僑は積極的に大清紅十字会に義捐金を出し、1911年11月13日までに3100元あまりに達した。そのうち、呉錦堂は500元、王敬祥、楊秀軒、黄煜南はそれぞれ200元を出した(「在留清人義挙後援――紅十字会寄附金」『神戸又新日報』1911年11月14日付)。辛亥革命後、1912年大清紅十字会は中国紅十字会と改称し、赤十字国際委員会に23番目の加盟国として正式に承認された。その後、横浜華僑は上海にある中国紅十字会本部に対し、横浜に中国紅十字会日本分会を設立することを申請した (0095)。中国紅十字会(中国紅十字総会とも称している)副会長沈敦和は、中国紅十字会日本支部の責任者は王敬祥であり、王と直接連絡して欲しい、と横浜華僑に返答した(0124)。1913年、王敬祥は中国紅十字会が発給した特別会員の証書 (0023)と名誉賛助員の証書(0024)を受けている。
５．中華民国僑商統一聯合会の解散
南京臨時政府設立前から「中華民国」の名称を冠した僑商統一聯合会の設立に対して、神戸華僑の一部には疑問視する者もいた。疑問視する者は、主に清朝を擁護し、革命を支援する者を「小人卑見」と非難し、中華民国を冠することに反対したのである。一方、1912年2月7日、呉世栄などの提唱に基づいて、中国国内と世界各地の華僑との連携をはかるため、「華僑聯合会」が南京で設立され、汪精衛が会長に推された。華僑聯合会は3月22日、王敬祥に対し日本華僑を「華僑公会」なる団体に組織することを委任し(0020)、さらに翌23日、中華民国僑商統一聯合会に対し、華僑聯合会の正統性を強調するとともに、中華民国僑商統一聯合会を華僑聯合会の支部に当たる「神戸僑商統一聯合会」として中華民国内務部に登録することを照会した(0020)。しかし3月31日、臨時政府の解散と同時に、中華民国僑商統一聯合会は解散し、元の中華商務総会に改組された (0151)。3月以降の神戸における華僑聯合会支部設立の動きは、現在のところ史料不足のために不詳である。いずれにせよ、国民党神戸交通部、中華革命党神戸大阪支部、中国国民党神戸支部の活動を見れば、神戸華僑が孫文など革命派に対する支援を組織的に行っていたことは確かである。
国民党神戸交通部
中国同盟会は東京で結成された(1905年8月)。中国同盟会は結成後、革命の宣伝と武装蜂起に力を注ぎ、海外の華僑を革命のために動員しようと考えていた。しかし、神戸華僑に限るならば、彼らは中国同盟会との関わりをほとんど持たなかったようである。神戸には中国同盟会の機関誌『民報』の販売代理店すら設けられていない。さて、1907年3月、孫文など革命派は日本政府から強制的に出国させられ、『民報』は発行禁止に追い込まれ、中国同盟会の日本での活動は停滞してしまった。1910年末から翌1911年上半期にかけて、革命派は中国同盟会東京本部の再設や留日中国国民会の役員選出を通じて、同盟会の活動を再興しようとした。結局、武昌蜂起後の12月には、同盟会本部を東京から上海に移してしまった。1912年3月より公開政党に改め、翌4月臨時政府の解散に伴い、本部を北京に移した。8月には北京で、統一共和党、国民共進会、共和実進会、国民公党と併合し国民党を結成した。
国民党は、宋教仁などの努力によって、近い将来の選挙に備えて北京本部を拡充し、国内の交通・通信上重要な都市に交通部、省都に支部を設けた。中国国外には、中国同盟会の組織を基礎に国民党の支部・分部を設けた(「国民党規約」により、支部は分部の上部機関であり、交通部は本部に直属すると定められた)。日本では東京支部、横浜支部、大阪分部、京都分部、岡山分部、神戸交通部、長崎、名古屋、熊本、仙台(いずれも支部か分部かは不明)を設けた。ちなみに、国外の交通部は中国同盟会の支部があったビクトリア(カナダ)、ペナン、シンガポールと、新たに神戸に設けられた。神戸は南京臨時政府時期、中日経済合作の舞台として注目されていた。1912年1月、盛宣懐が来神し、呉錦堂の世話で神戸塩屋のオリエンタルホテルに居を構え、呉錦堂などの仲介で、対日借款、漢冶萍公司の中日合弁、中国実業公司の設立等の問題について交渉を行った。時局の変化によって孫文の中日経済合作構想は実現できなかったが、この過程での神戸華僑の役割、とくに三幇(広東、福建、三江)協力体制は孫文に注目され、神戸に交通部を設けたのであろう。1913年3月13日、孫文は神戸交通部で、「日本の国民党は東京、横浜、神戸、大阪だけにある。東京支部は学界の人から構成され、財政的に限りがあり、また相当の地盤を持たないために、おそらく発展できないだろう。しかし、横浜、神戸、大阪の三支部(神戸は交通部、大阪は分部)には商業界の人材がすこぶる多く、財力も豊富である。われわれは横浜、神戸、大阪の党員が協力して維持し、発展を図るようにしなければならない」(「在神戸国民党交通部歓迎会的演説」『孫中山全集』第3巻,46頁) と演説し、神戸華僑の経済力への期待を窺わせている。
神戸交通部の設立は1913年1月19日であると考えられる。1月19日を付した神戸交通部の役員名簿(国民党駐日各支部・交通部の合同機関誌『国民雑誌』第1号所載)によると、正部長は呉錦堂、副部長は王敬祥と楊寿彭であり、党員は神戸華僑の主要な商人を中心に構成されていたことが分かる。神戸交通部は3月13日、14日、孫文歓迎行事を行い、呉錦堂、楊寿彭、杜意筠などが歓迎の辞を述べた。行事の経費は約1300円であり、これは神戸華僑の據金によってまかなわれた。そして、13日の神阪中華会館で開かれた宴会では38の円卓が設けられ、宴会費用の不足分160円は王敬祥と陳源来(合昌号主)が調達したという。当日の記念写真によると、中華会館入口正面に「尊崇人道」、「拓展民権」の文字を掲げている。神戸華僑が孫文の革命事業を理解し、支持していたことが窺えるだろう。また、3月30日、上海で袁世凱政権によって暗殺された宋教仁の追悼大会を開き、呉錦堂、王敬祥、鄭祝三、簡士騤(神戸華僑同文学校学生)、胡瑛などが約300人の聴衆に対し講演を行った。
当時の神戸交通部の様子は、1924年に以下のように報告されている。
「神戸の国民党の組織は民国二年(1913年)の時に最も発展していた。特に孫総理(孫文)の訪日の時は最盛期であり、党員は百余人に達していた。……ゆえに、たとえ呉錦堂氏のような大資本家でさえ部長(交通部長)に就くことを願い出たのである。袁世凱が国会を解散した後、党員は次々と脱退を求め、さらに進歩党、共和党の様々な妨害があったため、少数の同志、たとえば楊寿彭君などが、緊迫した情勢の中でやむを得ず国民党の看板を降ろして商業会議所と改名して、対外的に人から疑われたり嫉まれたりするのを免れるようにし、対内的に秘密裏に活動するように図った。このようにして、一般の同志と連絡をとり、日本やアメリカなどを往来する海員同志は、みな商業会議所を集合機関とした」(劉士木「日本神戸支部党務報告(1924年1月)」(中国国民党中央委員会党史委員会編『中国国民党党務発展史料――組織工作(上)』台北:近代中国出版社,1993年6月)66頁)。
ここで言う「商業会議所」は、1914年2月に設立した神戸華僑商業研究会(会長は楊寿彭)のことである。神戸華僑商業研究会は事実上、後の中華革命党神戸大阪支部(1915年設立)と表裏の関係にあった。「王敬祥関係文書」には、楊寿彭が神戸華僑商業研究会の用紙を使って王敬祥にあてた書簡が収められているが、これは中華革命党の事務に関するものであった(0139) 。神戸華僑商業研究会はその後も公の場で活動を行った。たとえば、1914年11月に呉錦堂の還暦を祝う際、楊寿彭は神戸華僑商業研究会長の名で祝賀行事の準備や当日の指揮、記念文集『浙慈呉錦堂先生六旬栄寿録』の編纂などを行った。記念文集には神阪地域をはじめ日本各地の中国人団体や著名人の祝辞が寄せられているが、中華革命党の名前は見られない。神戸華僑は神戸華僑商業研究会の名で、中華革命党の前身である国民党の神戸交通部長呉錦堂に対し敬意を表したのである。
中華革命党が計画した福建での武装蜂起
第二革命に失敗した孫文などは日本に亡命し、1914年7月8日東京で中華革命党を結成した。再起を図るために、袁世凱反対の旗を掲げ、中国同盟会時期と同様に宣伝(機関誌『民国』の刊行)と武装蜂起に取り組んだ。孫文は組織を強化するために、革命方策を練り上げると同時に、総理である自分に対する忠誠を誓うことを同志に求めた。そのため、黄興などの反発を招き、革命陣営に分裂をもたらした。宋教仁の死および黄興との対立によって、中国同盟会時代から確立されてきた広東、両湖(湖南、湖北)、両江(江蘇、浙江)地域を中心とする革命派の同盟の一角が崩壊してしまった。しかし、中華革命党は陳其美を中心とする浙江グループの協力を得て、沿海地域で活動きる可能性を新たに持ち得たのである。陳其美は孫文の股肱として中華革命党党務部長、総務部長に就き、党の結成に奔走することとなる。
中華革命党は、第一次世界大戦を中国国内で反袁(袁世凱)武装蜂起を勃発させる好機として捉え、上海、山東、広東などの沿海地域で武装蜂起を勃発させた一部の重要な蜂起に当たっては、東京本部が世界各地(主に日本や東南アジア)の中華革命党支部や華僑団体から募った資金を当事者に与え、現地に派遣した。しかし、ほとんどの蜂起に当たっては、当事者が直接に資金を募り現地に赴いたのである。中華革命党が募った資金の内(公開された史料によると、111万9390.47ポンドと174万8405.21円)、神戸大阪支部から募った額は10260円であり、その多くは支部長王敬祥の働きによるものであった (0025)。
1914年8月から、東京に集まった一部の中華革命党員(主に福建省出身者)が、福建での武装蜂起を計画した。その主な人物は、劉佐成(福建討袁軍組織専員)、許崇智(福建支部長、軍務部長、1915年6月より籌辦福建軍債特派員)、黄伯群(1913年上半期国民党東京支部長)、劉寿朋(国民党東京支部文事科主任幹事)、陳揚鑣(1913年下半期国民党東京支部長)、施明、黄展雲(1915年2月15日福建省支部長に任命される)、劉友敏、王敬祥(1915年2月11日神戸大阪支部長に任命される)(0075)などであった。蜂起の計画書「福建討袁計画」は劉佐成によって作成され、8月10日孫文に提出された。
「福建討袁計画」によると、邵武、建甌など福建省各地に駐屯する政府軍を動員して蜂起を決行させ、福建省の主要都市である福州や厦門を攻略すること、資金は現地の富裕者から徴集し、さらに、百万元の軍票を発行して賄うことが計画として挙げられている。当時の中華革命党は百万元の軍票を換金できるだけの財力を持っていなかったが、結局(資金についてどのように検討されたのか不詳)、「福建革命軍」人員をほぼ「福建討袁計画」の通りに委任した(「中華革命党委派人員及回国人員姓名録・委任存根」(『革命文献』第45輯)289頁)。
汀龍司令官：鄒雲彪
泉州司令官：沈国英(浙江省出身、福建陸軍歩兵第五五団長、泉州駐在)
興化司令官：江涛(福建省出身、福建陸軍歩兵営長、興化駐在)
第一師第一団団長：呉俊傑(湖南省出身、福建陸軍歩兵営長、福清駐在)
第二師師長兼延建邵司令官：徐鏡清
第一師騎兵営営長：沈漢秋(湖南省出身、福建陸軍馬隊長、福州駐在)
司令官：黄国華
孫文を監視する日本の警察の報告によると、8月11日、劉佐成、劉寿朋、陳揚鑣、施明などが孫文を訪ねた。13日、劉佐成が孫文を訪ねた。その後孫文が横浜正金銀行東京支店から金(額は不明)を引き出し、翌14日、同支店から2000円を引き出した。21日と23日、劉佐成と王敬祥が孫文を訪ねた。その後28日まで、劉佐成がほぼ毎日のように孫文を訪ねた。9月5日まで、劉佐成と王敬祥が神戸で募金活動を行った(0061)。9月5日から24日にかけて、劉佐成、黄展雲、黄伯群、陳家鼐、陳揚鑣などが相次いで孫文を訪ねた。下旬から、彼らは相次いで神戸から台湾を経由して福建に渡った。
孫文が資金を引き出した横浜正金銀行には、国外華僑からの送金が集められ、ポンド以外の貨幣は日本円に換金された。横浜正金銀行はかつて孫文などが中日興業公司を設立しようとする際、協力を求めたメーンバンクであり(中村哲夫『移情閣遺聞』9-36頁、158-192頁)、日本亡命後の孫文に対して、中国興業公司にあった孫文名義の出資金を返済する形で中華革命党を後援した可能性が高い(外務省記録によると、1914年7月31日、孫文は中国興業株式会社から送られた6万円を受け取っている)。
そして、神戸港から出航し福建に赴く党員にとって、横浜正金銀行神戸支店の為替仲買人を勤める王敬祥や、P&O汽船の買辦を勤める楊寿彭の役割は一層重視されたのであろう。9月3日、劉佐成は王敬祥から3000円を資金として借り (0010)、東京本部に持ち帰った。劉佐成は6日、王敬祥に対し以下のように謝意を述べ、陳其美が募金の方法について呉錦堂と相談することを望んでいることを伝えた(0061)。
「神戸では多くのご教示を賜り、誠に感謝いたします。先日晩に帰京し、翌日中山先生(孫文)に謁見し、各々の件を報告いたしたところ、大いに褒めて下さいました。ご提案の募金帳簿および借款の方法については、いずれ協議の上策定し、小生よりお送りいたします。……将来、募金活動をどのようにすれば継続でき、問題を残さずにできるのかについては、足下は卓見をお持ちでありましょう。……英士先生(陳其美)が呉錦堂さんと募金の方法について相談し、大義を明らかにすることを欲しておられます。……先日足下がお貸し下さった金は、明日借入書(0025)ができますので、でき次第お送りいたします」。
この過程で、中華革命党は要員を再び任命し(「委任令第三号」(『革命文献』第45輯)101頁、「中華革命党特務職員姓名録」同前241頁、「閩支部党員姓名別号住址」同前264-266頁、「閩省第一次回国人員」と「閩省第二次回国人員」同前266-268頁、居正「中華革命党支部分部成立報告」『萱野長知・孫文関係史料集』619頁)、資金調達のための公債発行の準備を行った(「中華革命軍福建軍政府募債簡章」(『革命文献』第45輯)47-48頁)。
福建省支部長：許崇智(1914年4月委任)、黄展雲(1914年10月)
福建省支部員：黄震白、黄展雲、蘇倉、宋振、劉友敏、劉佐成、陳揚鑣、施明、ほか23名
第一次帰国人員：蘇倉、黄海、羅偉
第二次帰国人員：劉佐成、陳揚鑣、施明、劉寿朋、王敬祥、宋淵源、黄展雲、陳楚楠、ほか15名
籌辦福建軍債特派員：許崇智、宋振、黄展雲
9月23日、台北に着いた劉佐成が王敬祥にあてて、まもなく福建へ渡ることを報告した(0168)。また、黄伯群と劉寿朋にあてて、後続の渡航者のために安全に台北にたどり着く方法を記した(0094)。25日と26日、黄展雲と劉友敏が王敬祥にあてて、間もなく神戸から台湾に赴くことを報告した(0127) (0093)。28日、黄伯群が王敬祥にあてて、病気のため台湾、福建行きを延期することを報告した(0140)。なお、黄伯群は10月6日に王敬祥から渡航費とみられる300円を借りている(0007)。一方、神戸華僑楊寿彭はこの頃、劉寿朋、黄国権などの福建渡航用の身分証明書類を準備するために、京阪神播州一帯を奔走していた(0139)。
ところが、中華革命党の史料からも、袁世凱政権の史料からも、武装蜂起の実態を知ることができない。おそらく、武装蜂起はその初期段階で鎮圧されたか、不発に終わったためであろう。12月4日、福州の劉佐成は王敬祥にあてて武装蜂起の不調を報告し、さらなる資金援助を要請した(0164)。
「小生は(福建に)戻って来てから、ここで着実に事を進め、旧暦十月十一日(11月17日)の夜に挙兵を始め、省城(福州)の(政府軍)の兵力を分散させようとしました。……しかし思いがけなく、この夜に情報が漏れてしまいました。……(わが)兵力は及ばず、兵糧と資金は欠け、敵と対戦し難い(と判断しました)。……(そこで)やむを得ず(わが軍を)暫時解散させました。……以前準備した3300元はすでに使い切ってしまいました。……4、5千元を用立てて下されば、誠に感謝に堪えません。黄伯群などはこの苦境に堪えられず、すでに広東に戻ってしまいました」。
劉佐成は8日にも王敬祥にあてて、黄伯群、劉寿朋、陳揚鑣など武装蜂起に直接関与した中華革命党員の福建での怠慢かつ無責任な行動を批判した(0132)。
「黄伯群、劉寿朋、陳揚鑣など5人は……一人ずつ公費200元余を受け取りました。(小生は)彼らが福州に着き協力して事に猛進すると思いました。しかしわが意に反して、(彼らは)言うことが大きい割には度胸は鼠のごとく小さいのでした。……(彼らは)戦陣に臨まず……日を空けず遊女と遊んでいました。……(そして)省機関に送られた緊急用の資金をことごとく巻き上げて逃走しました。さらに大胆にも、(福建)省各地で勝手に(わが組織の)名義で借金し、その金を持って広東に逃亡してしまったのです。ああ、そのような同志に対して、(小生は)全く太息してやみません」。
もし劉佐成の報告内容が事実であれば、党員の怠慢かつ無責任な行動がこの蜂起を失敗させたと言えよう。もともと、福建省支部員(夏重民と黄伯群など)の不和については孫文も知るところであった(「致王敬祥函」『孫中山全集』第3巻,193-194頁。『孫中山全集』編者は作成年月日を1915年9月27日としているが、1914年9月27日の誤りであろう)。
その後、劉佐成は東京に戻って中華革命党軍事部に出入りし、蘇倉などとこの蜂起の後始末に努め、4000円ほどの債務を返済した。黄震白は福建で政府軍が増強されたため、蜂起を断念したようである。ところが、劉佐成は独断である日本人に借金し、軍事部に返済を強要する騒ぎを起こした。1915年1月24日付の『中華革命党軍事部旬報』(『萱野長知・孫文関係史料集』所収)には、この蜂起について、上記の劉佐成が王敬祥にあてた報告内容と異なることが記されている。
「(軍事部が判断したところによると)劉佐成は(福建省支部の)支部長選挙が始まる時に、陳揚鑣と共謀して籍を外し選挙を妨害した。次に、本部から日本円3300円を受け取って福建に赴き、(蜂起の)準備を行ったが効をなさなかった。(福建の)沙県、尤溪がまだわが党によって占領されていない時に、書簡を寄越してすでにわが党によって占領されたと言った。近頃は支部長と自称することもあった。本部が(劉佐成に)不信任状を出すと、支部の救済を口実にして、本部に無断で日本人に200円を借り、(本部に)即時の返済を強要してきた」。
その翌日付の『中華革命党軍事部旬報』によると、劉佐成は債権者の日本人(姓名不詳)とともに、軍事部長許崇智を訪ねて借金の返済を迫った。しかし、許崇智は返済を拒絶し、軍事部は劉佐成を批難する声明を発表した。その後も、劉佐成は中華革命党に留まったが、目立った活動を行わなかったようである。劉佐成は1915年4月、王敬祥に厦門での不動産投資を持ちかけたが、債務の返済に苦心した劉佐成の様子が窺われる(0162)。
福建での武装蜂起の実情は一次史料が見当たらないために不詳である。「王敬祥関係文書」からは、劉佐成などが王敬祥や神戸大阪支部の資金援助に頼って福建での武装蜂起を計画したこと、蜂起に直接関与した党員の身勝手な行動と資金調達の見通しの甘さが蜂起の失敗をもたらしたこと、の2つのことが分かるのである。
王敬祥と中華革命党の財務
福建の武装蜂起が計画されていた1914年秋、広東の武装蜂起(中華革命党員朱執信を総指揮とし、既存の中国同盟会員や宗族・会党勢力を動員,失敗に終わる)も実行されていた。東南アジア各地の華僑から集まった金は、広東の蜂起に“転用”されたようである。同年11月、許崇智は王敬祥に資金運用の問題を言及している(0148)。
「南洋の資金は黄、劉両君がシンガポールに着く前に、すでに広東に送られ使われてしまった。そのほかの約束された資金は、ヨーロッパの戦争の影響で、商業が非常に損失を被り、催促することはできない。……目下力を尽くして(資金の)準備をしているが、……中国国内の近況はまさに困難の中にあり、経済の問題をの解決しなければならない」。
また、孫文も同年11月、王敬祥にあてて、東南アジア華僑からの金を広東の武装蜂起に転用せざるを得ないことを説明し、借金返済の延期を求めた(「批王敬祥函」『孫中山全集』第3巻,207頁。『孫中山全集』編者は作成年月日を1915年11月19日としているが、1914年11月19日の誤りであろう)。
「最近広東の蜂起に資金が極めて急に必要であったため、東南アジアからの資金を……広東に充てた。閣下にお借りした4000円(の返済)は、……3ヶ月延期していただきたい」。
孫文の言う4000円は、中華革命党が瀧川辨三(1851年-1925年)(神戸のマッチ業者,元神戸商業会議所会頭,神戸華僑との親密な交際で知られた)から借り、王敬祥が党に代わり瀧川に返済した(0008)。後に孫文は王敬祥に4000円の手形を発行し、王敬祥の立替分を返済しようとしたが、孫文の手形は王敬祥がこれを換金しなかったため、現在まで残されている (0002)。
総務部長陳其美も王敬祥にあてて、上海に向かう際資金集めに苦心していることを説明し、借金返済の延期を求めた (0098)。陳其美と王敬祥との交流は辛亥革命の頃に始まっていた。滬軍都督に就いた陳其美は神戸の中華民国僑商統一聯合会に、資金や中華銀行設立などで援助を求めたのである(0110) (0113) (0151) (0123)。
王敬祥は1914年10月4日、孫文に対し中華革命党の財務問題と武装蜂起のあり方の改善を促す建言書を提出した。この中で王敬祥は、まず資金の募集について、各地で帳簿を作り、送金とともに帳簿を東京の本部に送付することによって、「募集し得た金額の多寡を帳簿で確認し、無数の弊害を回避することができる」と説き、今後の活動については、「一つの隠然たる政府としての自覚を持ち、全ての事業に対して予算を明らかにし、随意に収支を乱すような不規則な習慣を身につけてはならない」、と提案した。次に各地の武装蜂起の計画について、全局を把握した上で、地方間の予算配分の極端な不均衡を避けるべきことを提案した。すなわち、地方間の「予算配分を適切にしなければならない。たとえば、甲省には十万元が必要ならば、そのうち二万元ずつを乙省、丙省に分けるならば、甲省にしてはそれほど不足ではなく、乙省、丙省にしては適当な金額であり、このようにすることによって一斉に事を起こすことができる」、と述べた(0160)。
王敬祥の建言書は許崇智を経由して孫文に手渡された(0166)。王敬祥の建言書を読んだ孫文は同月7日、王敬祥に「許崇智兄が(東京に)戻って参り、お手紙を拝領しました。足下は国のため党のため、日夜苦心奮闘されており、深く感謝いたします。ここにご提案の通り、小生が署名した領収書二枚をお送りしますので、何卒速やかに処理して直ちに東京(の本部)に電信扱いで(金を)送り、急場に対応できるようにしていただきますれば、幸いに存じます」、との返信を送った (0088)(「致王敬祥函」『孫中山全集』第3巻,197頁。『孫中山全集』編者は作成年月日を1915年10月7日としているが、1914年10月7日の誤りであろう)。その後、中華革命党の募金事務が一本化されて募金の帳簿が揃うようになった。1914年11月の時点では、総務部が国外の各支部に対し、募金を直接東京本部に送るように通知しただけであった(「総務部致海外各支分部匯款直寄東京本部通告(通告第六号)」(『革命文献』第45輯)50頁)が、1915年1月27日に制定した「籌餉局章程」では、募集し得た金額と応募者の姓名を記した帳簿を東京本部に送るように定めた(「籌餉局章程」(『革命文献』第45輯)43頁)。さらに1915年4月24日に財務部を設立して資金調達・運用・管理を強化した(「総務部致海外各支分部匯款改交財政部通告」(『革命文献』第45輯)50-51頁)。この過程を見ると、王敬祥の建言が活用されたことが分かる。
中華革命党の財務問題の一つに対外借款がある。孫文は福建での武装蜂起を準備する時点で(1914年秋)、対外借款を含めた資金調達を要望し、国家主権に障碍がないことを前提として債権者に一部の権益を与えてもやむを得ない、という対外借款の原則を表明した(「致王敬祥函」『孫中山全集』第3巻,191頁。『孫中山全集』編者は作成年月日を1915年9月6日としているが、1914年9月6日の誤りであろう)。
「楊寿彭君の借款に関する提案の書簡を受け取りました。事は非常に実行に値しますので、尽力してお進め下さい。(借款の)条件は当然債権者から提出されるものですから、われわれが決めることはできません。われわれはもとより慎重に対処しなければなりません。そして、先方は必ずそれ相応の報償を要求するでしょう。要するに、(われわれは)報償の価値を考慮して判断しなければならないのです。もしわが国の主権に障碍がないならば、必ずしも重大な利益を(報償として認めることを)惜しむ必要はありません」。
1915年2月5日に孫文、陳其美と、犬塚信太郎、山田純三郎とが署名、押印したとされる「中日盟約」の信憑性をめぐって諸説がある。孫文が1914年9月の時点で、「わが国の主権に障碍がないならば」という原則を表明しているので、「中日盟約」に対する評価は孫文の原則を遵守しているかが一つの重要な基準となる。
おわりに
ここでは、「王敬祥関係文書」を手がかりとして、(Ⅰ)辛亥革命期の神戸華僑の政治活動および国民党神戸交通部の基本状況、(Ⅱ)中華革命党が計画した福建での武装蜂起について検討し、以下の3点の事柄を明らかにした。
第一に、神戸華僑の国民党員は華僑二世が多く、中国の伝統的教育の素地とともに国際的な視野を有していた。そして経済活動上中国とのつながりを持っていた。また、留学生と異なって生活基盤を日本(神戸)に置き、日本社会の変遷を体験していた。そのために中国の政治改革を強く要望し、その要望に実現の可能性があると判断して、熱心に改革を支援した。第二革命失敗(1913年)を期に党員は減少したが、一部の政治信念の強い党員が孫文を支持し続け、彼の革命活動を資金面から援助した。
第二に、中華革命党の性質に関して、従来、孫文思想における革命精神の高揚、あるいはその中の独裁的な側面が指摘されてきた。「王敬祥関係文書」を手がかりとして見た福建の武装蜂起失敗のように、武装蜂起を主な活動とする中華革命党にとって、党員の規律を統一することは切実な課題となっていた。このことを踏まえた上で、中華革命党における孫文の“独裁的”な権限について評価する必要がある。
第三に、中華革命党への支援に関して、従来、東南アジア華僑、北米華僑の役割に焦点が当てられてきた。中華革命党本部が東京に設けられ、横浜、神戸、長崎などの日本華僑は孫文など革命派を支援した。第一次世界大戦の勃発に伴い国際金融市場が一時正常に動かなくなり、国外各地の華僑から中華革命党への送金は滞った。このような情況において、即時対応できる日本華僑からの送金は一層重要な意味を持った。また、神戸では中国貿易によって華僑と地元政財界の信頼関係が築かれていたため、呉錦堂が仲介した中日経済協力構想、第二革命失敗後の孫文の上陸“劇”、孫文最後の訪日における「大アジア主義」講演(1924年11月)が生まれたのである(中日経済協力構想は実現しなかった)。
蒋海波「辛亥革命時期神戸華僑の政治活動について」、「神戸華僑と中華革命党」、「王敬祥」に基づいて作成
(作成：蒋 海波，2005年3月)
